ITエンジニア/デザイナ向けにオープンソースを毎日紹介

2011年03月11日、東北地方太平洋沖地震が発生しました。数千人が死亡し、さらに数万人が行方不明になっています。M9.0という未曾有の規模の大震災で、東京等の首都圏でも帰宅が困難になったり、通話ができないといった事態に陥った方もいたかと思います。

そこで今回はオープンソース・ソフトウェアを中心として、サービス/ソフトウェアを通じてどのような活動ができるのか、例をあげてみたいと思います。

今回は特別にプレミアム会員の方でなくとも閲覧可能となっています(被災地のためにMOONGIFTができること・ご協力のお願い絡みのため)。

企業、Webサービスの取り組み

今回の災害では様々なWebサービス、IT系企業にてで義援金を中心とした活動を行っています。例えば以下のような活動があります。

日本で地震や津波の被害に遭われた方々へ « Evernote日本語版ブログ

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プレスリリース - [DeNA] 株式会社ディー・エヌ・エー

IBM 東北地方太平洋沖地震対策にIBM Smart Business Cloudを無償提供 - Japan

Satellite imagery of Japan Earthquake - Google Maps

OKWave スタッフブログ» Blog Archive» 『OKWave×CareNet緊急医療相談サイト』開設

東北地方太平洋沖地震の被災者義援金について | 募金・寄付 | 楽天銀行について | 楽天銀行

電子マネー「Edy(エディ)」 | Edy募金

東北地方太平洋沖地震で被災された方々に向けた情報発信を行う企業・自治体・大学・団体向けに『ニフティクラウド』を無償提供 | ニフティクラウド

BIGLOBEクラウドホスティング無償ユーザID お申し込みフォーム

ニュース 2011年3月14日:東北地方太平洋沖地震に伴うクラウド型ホスティング「Bizホスティング」およびTwitter/Facebookクライアント「CoTweet」の無償提供について | NTT Com 企業情報

IIJ、東北地方太平洋沖地震で被災された方々に向けた情報発信を行う企業、自治体を対象に「IIJ GIOホスティングパッケージサービス」を無償提供 | プレスリリース | IIJ

Windows Azure Platform Pass

問い合わせフォーム — JAWS-UG | AWS User Group - Japan

東北地方太平洋沖地震に対するサーバインフラ支援について - さくらインターネット創業日記

東北地方太平洋沖地震 情報提供用サイト登録

東日本巨大地震 - 自動車・通行実績情報マップ

マイクロソフト、200万ドル相当を支援 MSNの専用ページ設置やクラウドサービス/ソフトウェアの提供も - ITmedia +D PC USER

Twitterブログ: 東北地方太平洋沖地震に関して

Global Disaster Relief on Facebook

日本のiTunes Storeでも地震・津波災害寄付を開始 - ITmedia News

Welcome to Zynga

eBay Giving Works - Spotlight on a Cause - Japan Earthquake & Tsunami Relief

Amazon.com: Disaster Relief: Japan Earthquake and Pacific Tsunami

東北地方太平洋沖地震 義援金のお願い -【グルーポン-GROUPON】

無料のインターネット通話と電話への格安通話 - Skype

AT&TとVerizon、日本への通話とテキストメッセージを無料に - ITmedia News

恐らくまだまだ色々とあるとは思います。各企業、各サービスともにまだまだできることがたくさんあると思います。ぜひ自社なりの取り組みを行ってもらえればと思います。

MOONGIFTでは今月のプレミアム会員の収益を全額(+PayPal手数料をMOONGIFTにて負担)寄付することとしています(先日一部完了)。500円寄付の代わりとしてプレミアムコンテンツをご覧いただくと受け止め、今月だけでもプレミアム会員になっていただければ幸いです(無料期間中にプレミアムを止めてしまった場合は寄付されませんのでご注意ください)。

被災地のためにMOONGIFTができること・ご協力のお願い

オープンソース/フリーウェアの取り組み

オープンソース・ソフトウェア、フリーウェアとしてできることを例として挙げます。こちらもまだまだ色々とできる可能性があるはずです。

1. 今回の地震でも役立っているGoogle製の緊急時消息情報共有システム「Google Person Finder」

Google Person Finderでは人を探している、または消息情報を提供するといった情報を登録できるようになっている。人を探す場合は名前の一部を入力して、その詳細な情報を確認できる。名前や住所、身体的特徴、追加情報が確認できる。投稿者の電話番号やメールアドレスも閲覧可能だ(CAPTCHAを挟む)。登録時も逆に詳細な情報を登録し、その安否に関する情報を掲載することができる。閲覧した人は状況やメッセージを投稿でき、さらに最後に見かけた場所も共有できる。中には既に生存確認情報もあり、実際に活用されている。いざという時のために知っておくと便利なサービスになるだろう。

2. UshahidiのiPhoneクライアント「Ushahidi iPhone」

Ushahidi iPhoneはUshahidiを閲覧、投稿するためのソフトウェアだ。投稿時には写真を送ることもできる。これによって災害地の真の姿が露になる。Ushahidiはそのための社会事業であり、iPhoneの他にも各種フロントエンドを用意している。コメントを投稿したり、Googleマップ上で災害発生状況を確認できたりと社会的な意義は非常に高いソフトウェアだ。サーバはUshahidi以外も登録できるので、他の社会事業においても利用できる有益なソフトウェアだ。

3. P2P地震情報

P2P地震情報はP2Pを有効に活用する非常に面白い試みだと思う。これを常駐させておく事で、いち早く地震情報を得られるのは勿論、他の地方の小さな地震情報を確認する事で災害に対する気持ちを思い出させてくれる。インストールと簡単な設定が終わったら、後はそのまま放置しておくだけだ。地震が発生し、ユーザがその情報を発信したら報告される。簡単な掲示板機能もあり、情報交換にも利用ができる。分布図を見ると、まだ空いている地域や、一人二人しかいない地域が数多い(東京への偏りが見られる)。是非数多く登録し、情報の密度の上げていこう。

4. MegaTrack

MegaTrackはグラフィカルなハリケーン情報ソフトウェアだ。対応している地域は、西大西洋と、東太平洋にんある。カトリーナやリタの情報も掲載されている。小さな□で囲まれているのが、最新の位置情報だ。対応OSはWindows/Linux/BSD/Mac OSX等。Javaにより開発されているので、数多くのプラットフォームで動作する。数多く復旧して欲しいソフトウェアだ。

5. 台風情報をウィジェットで「JTyphoon」

JTyphoonは気象庁の台風情報ページの画像を表示してくれるウィジェットだ。30分ごとに更新されるので、直近の台風情報を素早くチェックすることができる。はじめはごく小さなウィンドウだが、右下をドラッグして好きな大きさに変更できる。面白いのは画面上部の数字(台風の番号)を押すことで、その台風だけの情報を表示してくれる点だ。複数の台風が向かっている時に、必要な情報だけ見ることができる。何時頃にどこにあるのか分かれば、対策も立てやすくなるだろう。

6. 地域の問題を登録、共有して見える化「FixMyStreet」

FixMyStreetはイギリスで開発されたソフトウェアで、名前の通り道路の壊れている場所やその他の行政に依頼すべき地域の問題をみんなで投稿し、シェアするためのサービスになる。バージョンは限定されるがiPhone/Androidクライアントについても開発されている。郵便番号や住所で検索でき、さらに更新情報をメールやフィードで受け取ることもできる。各地域ごとに問題の数がリストアップされ、そのステータスについても閲覧できるようになっている。写真の投稿も可能だ。こうした問題を共有することこそが、地域の活性化につながるのではないだろうか。

7. nonowarn/nonowarn.github.com - GitHub

首都圏を中心とした輪番停電に関して日付と住所から検索できるシステムとなっています。東京電力で配布されているPDFでは探すのに時間がかかり、かつ情報が中途半端であったりと混乱をきたす原因となっています。停電時間帯検索 (非公式)が100%正しい訳ではありませんが、検索インタフェースを設けた事で、より使いやすく自分の必要な情報が探しやすくなっています。

8. Japan 2011 Quake Relief - Appcelerator Titans - Appcelerator Wiki

Appceleratorでも増井氏の呼びかけに応じたオープンソース・ソフトウェアの開発者たちが、被災者にとって役立つソフトウェアを開発しています。

まとめ

震災はいつ何時おこるか分からず、かつ地震の後の津波や今回の原発の問題のように二次、三次災害と続く可能性があります。また復興まですぐに終わるものではなく、今回も恐らく5年以上を要するものと思われます。中にはオープンソース開発者の方、およびその家族の方々もいらっしゃると思います。そのような方々に対して企業として個人としてどう自分なりにサポートできるのか、ぜひ考えていただければと思います。

 

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